鈴木寛｢日本の教員はミラクル｣､その働きに理解とリスペクトをと話す理由 課題山積で苦境の学校現場､解決への道すじ

日本の教育は高パフォーマンスを維持できるか

──2023年12月5日、OECD（経済協力開発機構）の「国際学習到達度調査」（以下、PISA2022）の結果が発表されました。

OECD加盟37カ国の中で、日本は数学的リテラシーと科学的リテラシーでトップ。前回（PISA2018）11位と低かった読解力も一気に2位まで上昇しました。

教員の労働環境などの課題が指摘され、コロナ対応も大変であったにもかかわらず、思考・判断・表現を重視して主体的・対話的で深い学びへの転換を目指した学習指導要領改訂後初めてのPISAで成果を出した日本の学校教員のミラクルな働きには感謝と敬意を表したいと思います。

──前回、OECD加盟国中最下位だった学校におけるICTの利用状況も改善しました。

「学校でのICTリソースの利用しやすさ」指標はOECD平均を上回り、5位まできました。ただ、学校間や地域間で格差があるのが実情です。ICT利活用が進んでいるのは全国約1700市町村のうちの200程度と見ています。

GIGAスクール構想によって小中学校に配布された学習用端末の更新についても、経済対策で総額2643億円の基金が創設されることになり、ハード面の問題は解決されました。次はソフト面の人の手当てなどです。都市部では、非常勤のICT支援員を集めることも可能ですが、地方では難しいところもあるかもしれません。

──現在、学校では教員不足が深刻さを増していて、これまで以上に現場は余裕がなくなっています。こうした良好なパフォーマンスを今後も維持できるのか、予断を許しません。

確かに疲弊した教育現場では辞めていく現役教員も増えています。子どもたちと向き合うことにはやりがいを感じられても、一部の極端な保護者への対応を夜中まで強いられるといったことには深い徒労感があり、教員の心理的安全性は担保されていません。

メディアの喧伝などで浸透した3Kイメージもあって教職は、学生らからも敬遠され、教員の親でさえ、子どもが教員になるのを望まなくなっています。

教育に関する国際会議やシンポジウムで、各国の教育行政のトップの人たちと話すと、教職の不人気、教員不足は世界的な課題のようです。もともと、教職が不人気な国もあれば、日本のように以前はあった人気が下がっている国もありますが、共通するのは民間志向が強まっていることです。