新任･若手教員｢メンタルヘルスの悩み｣誰に相談?校長はカウンセリング講習を 保護者は｢お客様｣ではない､入学式から伝えて

「1つ目に有効なのは、校長先生がカウンセリングを学ぶこと。小・中学校の教員は、校長先生に厚い信頼を寄せる傾向にあります。異業種からしたら不思議なほどですが、お父さん・お母さんのような存在だったりもするのです。その分、つらいときに助けてもらえないと、まるで裏切られたようなショックを受けてしまう。だからこそ、管理職には心理学やカウンセリングの専門知識を学んでほしい。座ってデータを見るだけのメンタルヘルス研修ではなく、実践を交えたカウンセリング実技の習得が理想です」

少しでも教員の離職率が下がるなら費用対効果は大きいはず。メンタルヘルスが不調になると、突然デスクの上が散らかるようになったり、提出物の遅れやミスが目立つようになる。管理職はそこで怒るのではなく、「『何かあった？』と声をかけられるようになってほしい」と諸富氏は語る。ほかにも、穏やかだった先生が急にキレやすくなるなど、「らしくない」先生がいたら気にかけたいところだ。

保護者は「お客様」ではない、教員は「パートナー」

「2つ目に、保護者と教員が『対等な立場・関係性』であることです。教員の若年化に対して保護者の年齢層は上がっていますから、保護者も何かと教員の言動が目につくのでしょう。しかし本来、学校は『サービス業』ではないし、保護者も『お客様』ではありません」

最近では学校や教員に対する評価アンケートが行われるなど、保護者が学校を「監視し評価する」構図となりがち。しかし子どもを教育するうえでは、教員はその権利と責任を持つ保護者のパートナーだ。保護者にはもっと広い目で学校を見て支える姿勢が必要だが、「校長や管理職が、このスタンスを入学時から保護者に伝え続けるべき」と諸富氏は話す。

「教員不足や若年化、教員採用試験の倍率低下はもはや周知の事実です。文句を言っている場合ではないんですよ。本当に教員がいなくなったら、授業もまともに受けられず、それこそ保護者が望む教育とはかけ離れていきます。みんなで支えてあげないと、その害は自分の子どもにはね返ってきますよ」

一方で、そもそも教員の仕事のあり方を見直し、勤務時間と仕事の総量を減らさなければ根本解決にはならない。

「教員の仕事の本当の魅力や喜びは、やはり数年続けてみないとわからないもの。志を持って教員になった新任の先生が、1年と経たずに辞めてしまうのはもったいない。教員の給与を上げる、仕事の総量を減らす、そしてマスコミは過度にネガティブな報道を減らす、など、何とか続けられる環境に変えなければ」と諸富氏は言う。前例踏襲と言われる教育現場で、変化が急がれる。

（文：中原絵里子、 注記のない写真：Fast&Slow / PIXTA）

東洋経済education × ICT編集部