東京エレクトロン､｢営業利益率35％｣の勝算 河合社長｢半導体の好況は始まったばかり｣

河合利樹（かわい・としき）／東京エレクトロン社長。1963年大阪府生まれ。86年明治大学経営学部卒業後、東京エレクトロン入社。2001年欧州子会社に赴任、英国・ドイツでの駐在経験も。15年副社長兼COO。16年から現職。（撮影：今井康一）

──業績拡大が続いています。現在の事業環境をどうみていますか。

最先端の半導体から汎用品まで、幅広く求められている。最先端品の占める割合が大きい（台湾TSMCや米インテルのような）顧客の投資競争だけでなく、汎用品でも技術革新が必要とされる。もっと高速、もっと大容量、もっと低消費電力の半導体の需要が高まっていく。半導体製造装置の市場は2021年に約40％成長したが、22年も15％程度伸びる勢いだ。

──中長期的にはどの程度の伸びを見込んでいますか。

動画配信サービスにしても、話題のメタバースにしても、画像・映像の高精細化が進むと、よりデータ通信量が大きくなる。世界のデータ通信量は年率26％で増えていくとみている。10年間で10倍になる計算で、2040年には現在の100倍のデータ通信量になる。データ通信量が増えれば、それだけ半導体も必要になる。

産業機械のIoT化、ポスト5G、自動車の自動運転など、あらゆるスマート化がこれから進む。よく「この好況はいつまで続きますか」と尋ねられるが、今始まったところだ。デジタル化や脱炭素化、豊かな世界のために半導体の重要性は高まっていく。