eラーニング(e-learning)を学校教育の中で使用するメリットとは?

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社会人向けには、講座を提供・受講するマーケットを提供するサービス、プログラミング言語の習得を支援するサービス、VR(Virtual Reality:仮想現実)による没入型学習など、さまざまなサービスが提供されています。個人や企業を対象にしているものが多いですが、今後は同様のサービスが学校でも使われることもあるかもしれません。

eラーニングの市場規模

eラーニング市場規模は年々拡大し、コロナ禍でさらに需要が高まりました。

2020年度の国内eラーニング市場規模はBtoB、BtoC合わせて約2900億円、前年比22.4%増となる見込みです。

参照:株式会社矢野研究所「eラーニング市場に関する調査を実施(2021年)」

eラーニングは教育機関でどのように活用されているのか

大学

大学では、学内のネットワークやインターネット環境の整備により、2000年代にはすでにプラットフォーム提供型のeラーニングが普及していました。eラーニングを起点とした通信教育により学位を取得できる学科などが創設されることもありました。

2010年ごろからは、MOOC(Massive Open Online Course:大規模公開オンライン講座)も普及し始め、海外を中心として大学の講義内容を無償で公開している学校もあります。

小学校・中学校・高校

文部科学省によるGIGAスクール構想、経済産業省による未来の教室により、小学校から高校においても、PC・スマートデバイスやネットワークを活用した学びが推進されています。これまでは電子黒板やタブレット端末といったハードウェアの活用が目立っていましたが、2020年ごろからは学習を支援するさまざまなツール(ソフトウェア)の活用が進んでいます。

とくに、学校向けのプラットフォーム提供型のeラーニングや、個別最適な学びを支援するコンテンツ提供型のeラーニングの活用が広がりつつあります。

eラーニング活用は広がりつつある
eラーニング活用は広がりつつある

学校向けのプラットフォーム提供型eラーニングは、企業・大学向けと比べると、教師と児童・生徒とのコミュニケーションも取りやすい点が特徴的です。そのため、ホームルームや授業のほか、部活動や委員会といった場面でも活用されています。

もちろん、LMSの基本となる、情報伝達や資料配布、提出課題やテストの管理といった機能は備えています。

コロナ禍から、LMSやYouTubeを活用して、生徒に動画学習の機会を提供するケースが増えてきています。

コンテンツ提供型のeラーニングは、とくに個別最適な学びを支援するものとして注目を浴びつつあります。学習指導要領に沿った内容で、生徒の理解度に合わせて学年をまたいで学習できるため、学習面での浮きこぼれや落ちこぼれを解消することに役立っています。

教室でも生徒がタブレット端末で学習し、教師は「教える」から「支援する」役割にシフトし、デジタルとアナログを融合して新しい学びを提供し始めているところもあります。

eラーニングコンテンツを自作する

プラットフォーム提供型のeラーニングにおいては、教師などがコンテンツを制作することが求められます。具体的な手順はLMSの仕様によっても異なるため、ここでは共通する観点や流れを紹介します。

教材制作

観点
eラーニングでは、リアルタイムの授業と比べ、児童・生徒の集中力が続かない傾向にあります。そのため、1つの教材を短くすることが重要です。指導案も加味しながら、最長でも20〜30分程度に収めることを目安とします。ちなみに、マイクロラーニングという考え方では、1つの教材を5〜10分程度に収める傾向にあります。教材の時間にとらわれる必要はありませんが、短くしすぎても児童・生徒側は問題ないと認識しておくとよいでしょう。

また、初めは完璧なものを目指そうとせず、まず制作・提供し始めることも重要です。例えば、言い間違いをするたびに動画を撮り直したり、スライドや動画に凝った編集をしすぎたりしないことなどが挙げられます。

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