ソニー×ホンダが狙う｢本当の果実｣ EVビジネスで歴史的提携

数カ月でトントン拍子に進んだ歴史的提携。実現の背景には、それぞれの深い思惑がある。

自前主義にこだわってきたホンダが今、急激な変貌を遂げている──。そのことを改めて印象づける提携発表だ。

ホンダとソニーグループは3月4日、モビリティ領域での戦略的な提携に向け協議を進めることで合意したと発表した。ホンダが培ってきた車体製造の技術やアフターサービスのノウハウと、ソニーが持つセンサー・通信などのITや、音楽・ゲームといったエンターテインメントの知見とを掛け合わせ、「新しいモビリティサービス」の提供を目指す。

両社は合弁会社の設立に向けて協議を進め、2022年中に新会社を発足させる。当初の生産にはホンダの設備を使い、25年に初期モデルの電気自動車（EV）の販売開始を目指す。出資比率や人員構成などは未定だ。

なぜ、この組み合わせだったのか。記者会見で問われたソニーの吉田憲一郎社長は、「ホンダの新しいことにチャレンジする企業文化や、技術力に引かれた」と話した。

きっかけは21年夏。ホンダから「両社でモビリティの将来を模索しよう」と提案し、若手社員同士の交流がスタートした。その中で両社の「化学反応」に可能性を感じたホンダの三部敏宏社長が21年末に吉田社長へトップ会談を持ちかけ、そこからわずか数カ月で提携の発表に至った。