｢日銀が期待する物価上昇にならず｣ ｢ペロブスカイト型電池への期待｣のみ

有力機関による調査・研究リポートからビジネスに役立つ逸品をえりすぐり、そのエッセンスを紹介。

日銀が期待する物価上昇にならず

── エネルギー高騰で一時2％到達の可能性も

・明治安田総合研究所「物価上昇のすそ野が広がる気配は見えず」（2022年1月21日）

・明治安田総合研究所フェロー チーフエコノミスト　小玉祐一

総合指数、コアCPIは、押し下げ要因となっていた携帯電話料金の影響が4月に剥落すると2％に届く可能性も（PIXTA）

エネルギー価格の上昇を受け、2021年12月の全国消費者物価指数（生鮮食品を除く総合指数、コアCPI）は前年比＋0.5％と4カ月連続のプラスとなった。本リポートは現在の物価上昇について、その要因と、日銀が掲げる「2％の物価上昇」目標との関係を考察する。

昨年12月は、対象全品目を含む総合指数も前年比＋0.8％と11月の同＋0.6％から伸び幅が拡大した。これは、産地の悪天候に伴う生鮮野菜価格の上昇によるものとみられる。

一方、生鮮食品およびエネルギーを除く総合指数（コアコアCPI）は同マイナス0.7％。

総合指数、コアCPIとも、エネルギー価格が大きな押し上げ要因とわかる。両指数の上昇率（前年比）は、これまで押し下げ要因となっていた携帯電話料金の影響が4月に剥落すると、以後は一時的に2％に届く可能性が高まっている。

ただし、一般物価全体が上昇する兆しは見えない。現在の物価上昇は、インフレ期待の2％での安定、物価目標達成を意味せず、「日銀が期待するような、景気回復と物価上昇の好循環を生み出すような性質のものではない」と結論している。