逆風下でも外資・国内ホテルが出店を続ける勝算とは。
「いま日本のホテルビジネスに関して、強気、楽観的にみない理由がない」。そう断言するのは、世界有数のホテルチェーン・ヒルトンで日本・韓国・ミクロネシア地区の運営責任者を務めるティモシー・ソーパー氏。成長市場のインバウンドを断たれ、出張やレジャー需要も落ち込む。業界では出店の延期や凍結も珍しくないが、ヒルトンは超強気だ。
ヒルトンは世界で6700店(100万室)以上のホテルを展開し、日本では「ヒルトン」ブランドを中心に19店を運営する。
コロナ禍でも沖縄や京都、長崎で開業し、10ホテルの出店計画も公表済み。2022年は広島や京都、23年以降も富山や宮古島、横浜などへ出店。最上級ラグジュアリーブランド「ウォルドーフ・アストリア」を大阪(25年)と東京・日本橋(26年)に開業するなど、野心的な計画を打ち出している。
強気なのは、ホテルを長期視点で運営していることに加え、インバウンドの復活を確信しているからだ。「日本は旅行先として魅力的。コロナ禍が終われば(訪日観光客は)19年の水準に瞬時に戻る」(ソーパー氏)。
日本市場を攻略するカギは、幅広いブランドによる囲い込みだ。
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