化粧品､中国開拓の茨道 現地で稼ぐメーカーは一握り

大手も現地でのECを強化するが、インバウンドの消失を補いきれていない。

コロナ禍で中国本土のEC強化に乗り出したアクシージア。若年層に向けTikTokで毎日ライブコマースを開催（写真左 撮影：今井康一）

特集「インバウンド復活への布石」の他の記事を読む

2022年の正月明け早々、化粧品メーカーのアクシージア（東京・新宿区）で営業を統括する張輝常務は、上海事業の情報収集に追われていた。中国最大のEC（ネット通販）サイト「天猫（Tモール）」向けに商品を保管している現地の倉庫が1月4日、コロナ禍の影響で出荷停止になってしまったからだ。

「回復するまで待つべきか」。上海子会社の社長と協議を行った張常務は翌5日午後、天猫向けの広告予算を、販売機能を備えた動画プラットフォーム「抖音（ドウイン）」（中国本土版TikTok）に振り向けるよう指示した。

結果的に、天猫の倉庫の停止は9日まで続いた。その間の売り上げロスは、広告を重点的に投下したTikTokで一定程度補った。

広大な国土でサプライチェーンにおける不測事態が常日頃発生し、当局の規制もたびたび変更される中国。目まぐるしい情勢の変化に四苦八苦する日本企業も珍しくない。そうした中、アクシージアの段卓社長は「中国と国内のトップは毎週2〜3回テレビ会議を行い、対話アプリの微信（ウィーチャット）で24時間連絡を取り合っている。会議などで決めた戦略はすぐに実行している」と強調する。

21年に東証マザーズに上場したアクシージアは、日本製のスキンケア商品と美容サプリが主力だ。以前、同社の売上高の2割弱はインバウンドによるものだった。コロナ禍で中国本土のEC強化へと舵を切り、インバウンドの消失分を吸収するどころか、業績をさらに伸ばしている。