EV戦国時代 不退転の日系メーカー 電動化投資にアクセル

✎ 1 ✎ 2 ✎ 3 ✎ 4 ✎ 5
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

縮小

世界中で活発化する電動化投資。日産が新方針を出し、トヨタはより大胆な戦略を打ち出してきた。

写真:トヨタは2021年12月の説明会で今後市場に投入予定のEV16モデルを一挙に披露した

EV(電気自動車)戦国時代についに突入した。2021年は、欧州や米国の自動車メーカーがこぞって電動化への投資積極化を打ち出した年だった。

そうした中、日系大手の中でいち早く大胆な方針を決めたのがホンダだった。21年4月、三部敏宏新社長の就任会見で、40年までに新車をEV、FCV(燃料電池車)にすると発表。ホンダの「脱エンジン」宣言は部品会社に衝撃を与えた。が、三部社長によれば、「目標数字は、欧米勢と比べ、突出しているというより遅れ気味だ。(50年の日本政府の目標である)カーボンニュートラルを達成するギリギリ最低限のラインを掲げている」のだという。

実際、海外メーカーは攻めの姿勢がより鮮明だ。独フォルクスワーゲンは21年12月、EV向けに22〜26年の5年間で520億ユーロ(約6.6兆円)の投資を行う新たな計画を発表。21〜25年の従来計画から5割積み増した。この発表と前後して新しい投資計画を示したのが日産自動車とトヨタ自動車だ。

日系大手の中では先行してEVに経営資源を注いできた日産の計画は、意外にも保守的だった(→関連記事へ)。一方、市場では「EVに否定的」ともみられていたトヨタが、21年5月に出していた計画を刷新(→関連記事へ)。合計8兆円という大胆な投資方針をぶち上げて業界を驚かせた。次記事からトヨタ、日産の新戦略の狙いに迫る。

木皮 透庸 東洋経済 記者

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

きがわ ゆきのぶ / Yukinobu Kigawa

1980年茨城県生まれ。一橋大学大学院社会学研究科修士課程修了。NHKなどを経て、2014年東洋経済新報社に入社。自動車業界や物流業界の担当を経て、2022年から東洋経済編集部でニュースの取材や特集の編集を担当。2024年7月から週刊東洋経済副編集長。

この著者の記事一覧はこちら
横山 隼也 東洋経済 記者

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

よこやま じゅんや / Junya Yokoyama

報道部で、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界を担当。地方紙などを経て、2020年9月に東洋経済新報社入社。好きなものは、サッカー、サウナ、ビール(大手もクラフトも)。1991年生まれ。

この著者の記事一覧はこちら
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

関連記事
トピックボードAD