"宴"はもう終わり、テレビ販売戦線に広がる変調 スマホも侵食、「脱・必需品化」でどう戦うか

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巣ごもり、五輪の特需に沸いたテレビメーカー。宴が終わりを迎えた今、縮小必至の市場で厳しい戦いを迫られている。

コロナ禍以降、特需の続いたテレビ市場に異変が起きている。写真はイメージ(撮影:梅谷秀司)

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「在庫がだぶついている」。大手テレビメーカーの幹部は、直近のテレビの販売実績を前にそう打ち明ける。ある大手家電量販店も「(この夏の)五輪需要は期待したほどではなかった」という。

コロナ禍で巣ごもりが続く中、東京五輪・パラリンピックの開催も後押しし、活況に沸いたテレビ市場。電子情報技術産業協会(JEITA)によると、テレビの国内出荷実績は2020年4月から2021年6月までの15カ月連続で前年同月を上回って推移した。

出荷台数が1年以上にわたり前年同月の実績を上回ったのは、およそ10年ぶり。地上デジタル放送(地デジ)への移行があった2010~2011年以来のことだ。

しかし、足元の販売動向には変調が見えている。

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