コロナ禍から1年が経過したが、コロナ感染の「元凶」とされる飲食店は営業時間の短縮要請に苦しめられている。まさに「崖っぷち」に立つ外食産業のいまを追った。
利益率が低く、売上高と費用の額が一致する損益分岐点が高いことで知られる外食産業。「売り上げが1割落ちると、赤字に転落してしまう」と語られるほど、売上高の減少に弱い産業だ。
だが、1割の売り上げ減少なら、むしろ耐え忍んだ企業と評されるほど、外食産業はコロナ禍で壊滅的なダメージを負った。
ランキングにあるように、上場外食企業の多くが1割どころか、それ以上の売り上げ減少に苦しんだ。
減少幅がもっとも大きかったのが、東京・上野を中心にレストランなどを経営する精養軒。同2位には東海地方地盤で居酒屋業態を中心に展開する海帆、同3位には高級中華チェーンの東天紅がランクインした。いずれも時間短縮営業や会食手控えが痛撃した。
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