この爪痕は何十年も消えない コロナが変える消費行動

世界経済の回復がどのような形を取るか、今後数カ月で多くのことがわかってくるだろう。好調な株価に対し、新型コロナウイルスの不安が世の中全体を覆っている。感染がこれからどのような展開をたどろうとも、このパンデミックが世界の経済と雇用、政治に及ぼす影響は極めて長期にわたる公算が大きい。

一方で、明るいニュースもある。楽観シナリオどおりに事が運べば、今年末までに第1世代のコロナワクチンが少なくとも2種類承認され、2億回分が利用可能になる見通しだ。運がよければ、先進国では2021年末までに希望者全員にワクチンを接種できるようになるとみられている。その頃には、中国のほぼ全国民がワクチン接種を済ませているだろう。さらにその数年後には、新興国や途上国を含む世界の人口のかなりの部分が接種を受けられるようになる。

こうした楽観シナリオにはしっかりとした根拠がある。しかし実現は保証の限りではない。想定を上回るウイルスのしぶとさから、第1世代のワクチンは短期間しか効果を発揮できないかもしれない。思わぬ副作用が出るおそれもある。