テクノロジーがもたらす経済成長と雇用 格差とのトレードオフを冷静に議論する必要

テクノロジーは人間の敵になりうるのか？ この問いは、19世紀初頭のラッダイト運動（英国での機械打ち壊し運動）以降、社会科学において、いや人類にとって、最大の関心事の1つであり続けてきた。ここ数年では、“AI（人工知能）”という単語が広まり、「20XX年までに現在ある仕事のY％が奪われる！」などという言説があふれている。むろんそれらの考察ではAI自体の定義もバラバラであるうえ、人間の仕事がそのAIとやらにどれほど取って代わられるかなど、実証的に何か信頼できる数字があるわけではなく、主観的予想の域を出ない。一方、テクノロジーが人間の仕事にどのような影響を与え、実体経済にどのような結果をもたらしたかという点は、経済学の研究蓄積である程度が解明されている。

本稿では、技術的失業と技術革新に伴う労働市場の構造変化を解説し、現代社会への示唆を試みる。

「技術的失業」という用語自体は、約100年前に英国の経済学者ケインズが生み出したものである。「技術革新により人間の仕事が代替され、短期的には失業者が生まれる」という意味である。誤解されがちであるが同時に彼は、「人類は時間が経てば新たな技術に適応するであろうから、失業問題も長期的には解決されるだろう」とも述べている。