子宮頸がんワクチンの積極勧奨再開を望む 日本産科婦人科学会理事長 藤井知行

ヒトパピローマウイルス（HPV）が引き起こす子宮頸がんを予防するHPVワクチン。副反応（副作用）の報道をきっかけに日本では5年近く積極的な勧奨が中断されている。海外ではWHO（世界保健機関）の推奨もあり接種が進んでいる。日本産科婦人科学会の藤井知行理事長に現状を聞いた。

ふじい・ともゆき●1957年生まれ。東大医学部卒。2012年東大大学院医学系研究科産科婦人科学教室教授、13年同主任教授。15年日本産科婦人科学会理事長に就任。（撮影：今井康一）

──子宮頸がんという病気そのものを知らない人は多い。

HPVで生じる代表的ながんで、発症のピークは30歳代と若く、命は助かっても、治療の後遺症でQOL（生活の質）が著しく悪化することも多い。感染して数年〜10年程度で発症するが、早期発見できれば予後のよいがんといわれる。だが子宮頸部の円錐（えんすい）切除術で済んだとしても、早産や流産の可能性は高くなる。進行がんでは、子宮だけでなく卵管、卵巣、子宮を固定する靱帯（じんたい）や周囲のリンパ節など周辺部まで大きく切除するので、排尿・排便の支障や、重症リンパ浮腫、卵巣欠失症状が起きる。手術後も抗がん剤治療や放射線治療を受けることが多い。患者さんの闘病は本当に大変で、涙が出る。このことをぜひ知ってほしい。

──検診では防げませんか。

検診は二次予防だ。しかも30代で検診を受ける人は少ない。子宮頸がんの検診受診率は欧米では70％を超えるが日本では40％台で多くは40歳以降。感染しなければ発症しないのだから、一次予防であるワクチンのメリットは大きい。がん病変を起こすHPV15種類程度のうちワクチンは2種類のウイルスが対象だが、実際はほかのウイルスにも効果がある。

──海外の状況はどうでしょう。

HPVワクチンのリスクはほかのワクチンと変わらないが、日本人はゼロリスクを求める傾向がある。海外ではメリットがあるなら受けようと考える。このバランス感は重要だ。米国やオーストラリアでは男子への接種も始まった。媒介者になるだけでなく、口腔（こうくう）・咽頭がんや肛門（こうもん）がん、陰嚢（いんのう）がんなどにもHPVが関与しているからだ。また9価ワクチン（9種類のHPV感染を予防する）の接種も始まっている。これによって95％以上の感染を防げるが、日本ではそれを議論する状況にない。

──対象年齢の子どもの接種率はピーク時の70％台から現在は1％以下に激減しています。

性交体験のない13〜15歳で最も効果が高いが、25歳くらいまでなら打つほうがいい。万が一、副反応が出た場合、治療費を補償する仕組みがあるし、治療ガイドラインも医師会が中心になって作った。治療すればちゃんと治る。

──なぜ積極勧奨が再開されないのですか。

多様な症状がある子どもたちと、国や製薬会社との対立の構図をメディアが作り上げてしまった。この影響は大きい。産科婦人科学会は2013年から4回にわたり、積極勧奨の再開を求める声明を出しているが、メディアの扱いは極めて小さい。メディアは子宮頸がんの患者さんやその家族の声、現場の医療者の声をきちんと報道すべきだ。

（聞き手・本誌：小長洋子）