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新設軍事アカデミーが映す次世代戦争への備え 中国軍が進めている軍事改革

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史上最も過激といわれた習近平政権の軍事改革から1年半が経った。改革による変化は、幹部候補生を養成する軍事アカデミーにも表れている。

中国軍は急速に軍事改革を進めている。写真は米軍制服組トップを出迎える房峰輝連合参謀部参謀長(ロイター/アフロ)

習近平・中国共産党中央軍事委員会主席の下で、大胆に軍事改革(「軍改」)が進められてからおよそ1年半が過ぎた。現在、この改革による変化がさまざまな点に表れ始めている。

「軍改」はそもそも陸・海・空・第二砲兵といった軍種間を通じた合同作戦を容易に実行するための体制づくりが目的とされていた。だが、その裏には「党の支配の強化」というもう一つの目的があり、それは十二分に達成されたと考えられる。

今年8月16日には米軍制服組トップのダンフォード統合参謀本部議長が訪中し、北部戦区の軍事訓練を視察。中国の連合参謀部参謀長である房峰輝がこれを出迎える一幕があった。その後、房峰輝は失脚したが、中国軍の組織的改編については米軍を参考にしたことがよく伝わってくる。

ということで、今回は史上最も過激な改革といわれた「軍改」を本稿のテーマにしたい。中でも注目したいのが軍事アカデミー(軍隊院校)をめぐる直近の動きである。

軍隊院校を次々に再編 高学歴化する将校・兵士

軍が所管する軍事アカデミーは、全軍と武装警察部隊を合わせて全36校。8月末には2017年の新入生がそろい、新たに3万0900名が未来の軍幹部候補としてのキャリアをスタートさせた。

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