KFC､マクドナルドが中国から一歩退く理由 成長率低下で地元企業との提携に活路を探る

中国人のあこがれの的だった米国発の外食企業が中国戦略を大きく転換している。成長力の低下から中国企業との提携に活路を見いだすが、成算は。

KFCは業績低迷が続く中国での戦略の抜本的見直しを模索していた。写真は北京市内のKFC店舗（ロイター/アフロ）

ケンタッキーフライドチキン（以下KFC）やピザハットを運営する米国外食大手ヤム・ブランズの中国事業に中国インターネットの巨人、アリババグループが出資することが明らかになった。

KFCは中国の外資系外食最大手だが、ここ数年伸び悩みが伝えられ、戦略の抜本的見直しを模索していた。また中国でKFCに次ぐ売上高のマクドナルドも現在、中国および香港の経営権の売却を進めており、かつて一世を風靡した中国の外資系外食産業は曲がり角を迎えている。

KFCは1987年に北京市に1号店をオープン、着実に店舗網を拡大し、現在、中国（大陸）内に5000店以上を擁する。ヤム・ブランズはこのほか中国でピザハットを1600店、火鍋店や中華系外食なども運営。2015年の売上高は69億ドルに達する。しかし売上高の伸びは12年以降、急速に鈍化し、直近4年間はほぼ横ばい、純利益は漸減状態が続いている。

中国系、日系と競合 ブランド価値が低下

背景にあるのはブランド価値の低下だ。かつて庶民のあこがれだった洋風ファストフードは生活水準の向上で日常食となり、中国系、日系ファストフード、コンビニなどとの競争が激化、低価格路線を取らざるをえなくなった。また食品の安全性に関する問題の発生や社会のヘルシー志向の進展といった逆風も吹いた。