超高速取引｢HFT｣の大波 善か悪か？ 株式市場を襲う

株式市場でHFT（高頻度取引）の存在感が高まっている。規制をめぐる議論も活発だ。多様な相場観を持つ投資主体の参加は市場にとって歓迎すべきことなのかもしれない。しかし、一般投資家を退場へと追いやり、市場の空洞化をもたらす懸念も捨てきれない。

昨年末の米国利上げの余波や中国の景気減速懸念台頭などを背景に、年明けから波乱を余儀なくされた日本の株式相場。1月4日から15日までの東京証券取引所1部売買代金は1日平均で2兆6854億円余りに達している。月間ベースでは、「チャイナショック」に見舞われた昨年8月以来の水準だ。

投資家の損失確定売りや押し目狙いの買い物が交錯し、市場エネルギーは比較的高い状態にあるのだろうか。しかし、「実質的な流動性は見た目以上に枯渇している」と瀬川投資研究所の瀬川剛代表は話す。

売買代金をカサ上げしているとみられるのが実はHFTの存在である。HFTはHigh　Frequency　Trad－ing（高頻度取引）の略だ。最新技術を駆使して1秒間に数千回もの売買の発注やキャンセルを繰り返す。人手を介さず、コンピュータシステムにあらかじめ組み込まれたプログラムで株価や出来高などに応じて自動的に売買注文を執行する「アルゴリズム取引」の一種だ。