世界同時株安 日米中が凍った瞬間

中国に端を発した株価下落が世界の主要市場を連鎖直撃。 はたして事態は収束に向かうのか。

日経平均は8月24日に続いて25日も大幅下落。株価ボードにも下向きの矢印が目立つ。（撮影：風間仁一郎）

東証1部で値上がりしたのはわずか8銘柄だった──。8月24日の東京株式市場は前週からの軟調な流れを引き継いで売りが先行。「全面安」という言葉がぴったり当てはまる展開となった。

まさに1987年10月の「ブラックマンデー」を彷彿とさせる相場だ。売りが売りを呼ぶ状況下で、国際優良株やメガバンク株などが大幅な下落を余儀なくされた。

［図表1］

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同日の東証1部の売買代金は約4兆1075億円。先物やオプション取引決済のための特別清算指数（SQ）算出日を除くと、2014年11月以来の高水準を記録した。信用取引の追加証拠金（追い証）発生に伴う処分売りや、損失確定売りなどが膨らんだためとみられる。

値下がりしたのは1880銘柄。一方、上昇銘柄が一ケタにとどまったのは、98年11月以降、見当たらない。21世紀に入って最も少ない値上がり銘柄数だったのは確実だ。

日経平均株価は前週末比895円安の1万8540円で取引を終了。下げ幅は、米国連邦準備制度理事会（FRB）のバーナンキ前議長が量的緩和縮小（テーパリング）の可能性に言及したのをきっかけとして世界の金融市場に動揺が走った、「バーナンキショック」（1143円安）以来の大きさとなった。