令和の日本型学校教育に求められていること ｢指導の個別化｣と｢学習の個性化｣とは

重要なカギを握る、新学習指導要領の実践

これからの社会の変化を精緻に予測することは難しい。そうした中で、教育には何が求められているのだろうか。「中間まとめ」では、一人ひとりの児童生徒が、自分のよさや可能性を認識する、あらゆる他者を価値のある存在として尊重する、そして、多様な人々と協働しながらさまざまな社会的変化を乗り越えて豊かな人生を切り拓き、持続可能な社会のつくり手となることができるよう、その資質や能力を育成すること、としている。

具体的には、読解力、自分の頭で考えて表現する力、対話や協働を通じて新しい解を生み出す力を挙げている。一方、いつの時代にも重要なこととして、豊かな情操や規範意識、自他の生命の尊重、自己肯定感、他者への思いやりなどを列挙。経済協力開発機構（OECD）が2019年5月に発表した「Learning Compass 2030」でも、子どもたちが社会を変革していくために自ら主体的に目標を設定し、振り返りながら、責任ある行動が取れる力の重要性が指摘されている。

こうした問題意識は、新学習指導要領につながる文脈と重なり合う。すでに、私たちは新型コロナウイルス感染症によって、これまで経験したことのない事態に直面しているとも言えるだろう。「中間まとめ」でも、私たち一人ひとり、そして社会全体が、答えのない問いにどう立ち向かうのかが問われていると指摘。解決すべき課題を見いだし、主体的に考え、多様な立場の者が協働的に議論して納得解を生み出すことなど、まさに新学習指導要領で育成を目指す資質や能力がいっそう強く求められていると、強調している。

ICTについては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって社会のデジタル化やオンライン化が促進されている中で、学校教育も学びを保障する手段としてのオンライン教育に大きな注目が集まっているとの認識を示し、これからの学校教育を支える基盤的なツールとして、ICTは必要不可欠と論じている。

GIGAスクール構想を進めながら新学習指導要領を実践していく際、従来の「正解主義」や「同調圧力」への偏りからの脱却を説く一方で、これまでの日本型学校教育が実践してきた、子どもたちの思考を深める「発問」の重視、子どもたちの多様性と向き合いながらチームとしての学びに高めていく、という強みを最大限に生かしていくことが重要であると指摘。誰一人取り残すことのない、持続可能で多様性と包摂性のある社会の実現に向け、ツールとしてのICTを基盤とした学校教育を「令和の日本型学校教育」と名付け、目指すべき方向性を社会と共有したいと続けている。