日本板硝子チェンバース社長が家庭の事情で辞任、藤本会長復帰

日本板硝子チェンバース社長が家庭の事情で辞任、藤本会長復帰

日本板硝子は26日、スチュアート・チェンバース社長兼最高経営責任者(CEO)が9月末日で辞任する、と発表した。後任は前社長の藤本勝司会長が10月1日付で復帰する。

英国人のチェンバース氏は、昨年6月に買収先の英国ピルキントン社から日本板硝子トップに抜擢され、大いに注目を集めたが、1年あまりで元の日本人トップに戻ることになった。チェンバース氏辞任の理由は「家族と多くの時間を過ごすため」という。

記者会見でチェンバース氏は「30近い国々で事業を行うグローバル企業を長期間率いていくことは、ある程度個人的な犠牲を伴う。慎重に検討した結果、私は家族と多くの時間を過ごすべき時がきた、と決断した。それを実現する唯一の方法が日本板硝子社長の責務を辞すること」と述べた。8月の休暇中に家族と過ごした際に「社長職にとどまると16歳の息子が、見知らぬ他人になってしまう、不安を感じた」という。

社長復帰する藤本氏は、チェンバース氏の辞任の申し出に「強く引き留めたが、辞任の意志が強くて、翻意させられなかった」。突然の社長復帰については「私はグループ内の全事業に精通している。グローバル企業は、CEOに予定外のことが起きたら、会長が一定期間引き受けるのが一般的。半年、一年の短期のつもりはないが、長く続けるつもりはない。しかるべき後継者が決まるまでだ」とした。チェンバース氏以外の外国人取締役4人を含め、経営陣は変わらない。

世界不況の中でリストラを推し進めている日本板硝子の突然のトップ辞任だけに、業績回復への影響が最も注視されるところだ。

ただ、1年前の社長就任に前後して行った国内管理職220人の早期退職。昨年秋のリーマンショック後に実施した米国、南米、北欧、英国、南欧での工場閉鎖を含む、25%の生産削減。全従業員17%にあたる6700人の人員削減--など、主要なリストラ策はすでに実施に移されている。

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