求人倍率｢バブル期超え｣の高校卒就職､旧態依然の就職システムの深刻な問題 外部との連携を前提にしたキャリア教育が必要

よく知られていない高校卒就職システムの実態

求人倍率からわかるように、今は1人の高校卒就職者をおよそ4社が取り合っている状況だ。圧倒的な働き手不足である一方、その離職率は高い。

厚生労働省が2024年に発表したデータによると、2021年3月に高校を卒業した就職者の3年以内離職率は38.4%。近年、上昇傾向にある大卒者の34.9%と比較して高い。

さらに、リクルートワークス研究所の「高校生の就職とキャリア」の調査（2021年発表）では、半年以内に離職する高校卒者は10.7%にのぼり、4人に1人（24.1%）が卒業後に入社した会社について10点満点中「0点」と評価している。こうしたデータは、高校卒者の就職に大きなミスマッチが生じていることを示している。

この問題をはじめ、高校生の就職やキャリア支援のあり方を考えるにはまず、高校卒時の就職活動は大卒時のそれとはまったく異なる仕組みであることを知る必要がある。

「高校生の就職システムは非常に特殊で、就職活動というより就職指導という表現のほうがフィットします。要は学校が丁寧に生徒のサポートをして就職していくやり方で、高校生自身が決めるというよりは学校の先生が提案する会社の中から就職先を決めるケースがほとんどです。

基本的な仕組みとしてはハローワークと先生が紙の求人票を使い、生徒に『この会社はどうか？』と提案をして、その1社だけ面接を受けて、合格すれば内定を得られる形です。

そのため生徒は応募を検討する会社が少なく、われわれの調査では『1社だけを調べ見て、1社だけを受けて、1社に内定した人』が55.4%と過半数にも上ります」

リクルートワークス研究所の古屋星斗氏はそう説明する。

古屋 星斗（ふるや・しょうと）
リクルートワークス研究所 主任研究員
2011年一橋大学大学院社会学研究科 総合社会科学専攻修了。同年、経済産業省に入省。産業人材政策、投資ファンド創設、福島の復興・避難者の生活支援、政府成長戦略策定に携わる。2017年より現職。労働市場分析、未来予測、若手育成、キャリア形成研究を専門とする。著書に『ゆるい職場－若者の不安の知られざる理由』（中央公論新社）、『なぜ「若手を育てる」のは今、こんなに難しいのか』（日本経済新聞出版）、『「働き手不足1100万人」の衝撃』（プレジデント社）。一般社団法人スクール・トゥ・ワーク代表理事
（写真：本人提供）