ソフトバンクの｢AI開発集団｣が狙う日本の復権 海外任せでは｢丸裸｣､ネット敗戦の雪辱を期す

海外勢がリードする大規模言語モデル（LLM）の開発競争に、日本勢が参戦する意義とは。ソフトバンクでLLM開発を担う新会社のトップを直撃した。

2023年10月のイベントに登壇したソフトバンクグループの孫正義会長は、生成AIの可能性について熱弁を振るっていた（撮影：今井康一）

各所からグループの逸材を集めた

――独自のLLMの開発を進めています。

3500億パラメーターのLLMは、2024年中に完成させるスケジュールで進めている。一気に作り上げるのではなく、何回も違う処理をかけて、最終的に出来上がったものが3500億パラメーターになるというプロセスで、今はちょうどその第1段階が動きはじめたところだ。

もっとも、構想自体はかなり前からあった。ChatGPTが騒がれるようになる前から、「（2017年にグーグルが発表したAIモデルの）トランスフォーマーが出てきて、これからすごいことになるかもしれない」と話していた。

（LLMの独自開発を）実際に「やろう」と掛け声をかけたのはソフトバンク社長の宮川（潤一）だ。2022年11月にChatGPTが登場するよりも前だったと記憶している。これからソフトバンクがやるべきソリューションサービスの支えになるのはAIだ、という大きな目線の下で、今進んでいる生成AIをやるぞ、と。

――LLMの開発に活用できるような技術、人材をグループ内で抱えていたのですか？