海外勢がリードする大規模言語モデル（LLM）の開発競争に、日本勢が参戦する意義とは。ソフトバンクでLLM開発を担う新会社のトップを直撃した。
2023年10月のイベントに登壇したソフトバンクグループの孫正義会長は、生成AIの可能性について熱弁を振るっていた（撮影：今井康一）
ChatGPTといった対話型AIの基盤となる大規模言語モデル（LLM）の開発は、日本企業の間でも進んでいる。
ソフトバンクグループ傘下のソフトバンクは2023年3月に、LLM開発を担う「SB Intuitions」を設立（現在の社名には8月に変更）。2024年のうちに国内最大級となる3500億パラメーターのLLMを開発すると発表している。
アメリカのオープンAIやグーグルなど海外勢の開発が先行する中、日本勢が独自に開発する意義はどこにあるのか。SB Intuitionsの丹波廣寅（たんば・ひろのぶ）代表取締役兼CEOに話を聞いた。
各所からグループの逸材を集めた
――独自のLLMの開発を進めています。
3500億パラメーターのLLMは、2024年中に完成させるスケジュールで進めている。一気に作り上げるのではなく、何回も違う処理をかけて、最終的に出来上がったものが3500億パラメーターになるというプロセスで、今はちょうどその第1段階が動きはじめたところだ。
もっとも、構想自体はかなり前からあった。ChatGPTが騒がれるようになる前から、「（2017年にグーグルが発表したAIモデルの）トランスフォーマーが出てきて、これからすごいことになるかもしれない」と話していた。
（LLMの独自開発を）実際に「やろう」と掛け声をかけたのはソフトバンク社長の宮川（潤一）だ。2022年11月にChatGPTが登場するよりも前だったと記憶している。これからソフトバンクがやるべきソリューションサービスの支えになるのはAIだ、という大きな目線の下で、今進んでいる生成AIをやるぞ、と。
――LLMの開発に活用できるような技術、人材をグループ内で抱えていたのですか？
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