広告の｢下克上｣､国内7兆円市場で起きた大変化 インターネット広告費は年間3兆円に迫る勢い

日本の広告市場はどのように変わったのか。インターネット広告に焦点を当て5つのデータビジュアルで解説する。

広告市場の“下克上”がついに現実のものとなった。

電通が2月24日に発表した広告統計「日本の広告費」によれば、2021年1年間のインターネット広告費がマスコミ4媒体（テレビ、新聞、雑誌、ラジオ）の広告費を初めて上回った。ネット広告は2兆7052億円と前年比で21％増、4マス広告は同9％増の2兆4538億円だった。

ネット広告費は2005年に比べて約7倍

4媒体の変化をみると、統計で遡れる2005年から最も減少幅が大きいのが雑誌で約75％減、次いで当時は広告費が1兆円を超えていた新聞が63％減となっている。4媒体で最大のテレビ（地上波テレビと衛星メディア関連広告費の合計）においては約12％減にとどまる。

一方、4000億円に満たなかったネット広告費は約7倍に拡大しており、3兆円に迫る勢いだ。

ネット広告の拡大を牽引してきたのが、グーグルやヤフーの検索連動広告や、フェイスブックやインスタグラムなどのSNS広告、ユーチューブやティックトックなどの動画広告など、多くのユーザーを抱えるプラットフォーム内の広告枠に表示させるタイプのものだ。

最近では、2019年から電通が統計上のインターネット広告費に組み入れた「物販系ECプラットフォーム広告費」も大きな増加要因だ。