｢一連の提携の根っこにあるのは強烈な危機感だ｣ インタビュー／いすゞ自動車社長 片山正則

電動化や自動運転など「CASE」と呼ばれる次世代技術に対応するため、貨物トラックを舞台とした国内大連合が動き出した。

「自動車産業や社会そのものが大きく変わる。いすゞ1社の力だけで生き残れるほど甘くない」と話すいすゞ自動車の片山正則社長（撮影：今井康一）

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――スウェーデンのボルボ・グループと大型トラックの先進技術で提携し、さらに大型のFCV（燃料電池車）ではホンダと、そして今回、トヨタグループとの協業にも踏み切りました。

CASEで自動車産業が根底から変わる。電動化1つをとっても、それだけですごい破壊力だ。

しかも、あらゆる産業でカーボンニュートラルへの取り組みやDX（デジタルトランスフォーメーション）が同時進行して、社会そのものが大きく変貌する。当然、製造業のあり方も変わるだろう。そういう今まで経験したことのないものすごい変化に、いすゞという会社がどう対応していくのか、本当に対応できるのか。

いすゞはディーゼルエンジンで高度な技術を持っている。どこにも負けないエンジンを作ってきた自負があるし、その技術こそが誇りだった。しかし、今持っている技術や設備が負の遺産になる可能性だってある。

まず素直に新しい技術を受け入れていくことが必要で、今までの延長線で物事を考えていては到底生き残れない。そういう危機感、ものすごく強い危機感ですよ、根っこにあるのは。