「一連の提携の根っこにあるのは強烈な危機感だ」 インタビュー/いすゞ自動車社長 片山正則

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電動化や自動運転など「CASE」と呼ばれる次世代技術に対応するため、貨物トラックを舞台とした国内大連合が動き出した。

「自動車産業や社会そのものが大きく変わる。いすゞ1社の力だけで生き残れるほど甘くない」と話すいすゞ自動車の片山正則社長(撮影:今井康一)

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車両電動化や自動運転などを始めとする「CASE」時代を迎え、自動車産業は今、歴史的な大変革期にある。乗用車だけでなく、モノの輸送を支える貨物トラックなど、いわゆる「商用車」でもそれは同じ。世界的に環境規制が強まる中、とくに遅れている商用車の電動化は差し迫った大きな課題だ。
こうした産業の大変革をどう受け止め、これからのCASE時代をいかにして生き残っていくのか――。トヨタグループの日野自動車と並ぶ商用車メーカーの国内大手、いすゞ自動車の片山正則社長に聞いた。

――スウェーデンのボルボ・グループと大型トラックの先進技術で提携し、さらに大型のFCV(燃料電池車)ではホンダと、そして今回、トヨタグループとの協業にも踏み切りました。

CASEで自動車産業が根底から変わる。電動化1つをとっても、それだけですごい破壊力だ。

しかも、あらゆる産業でカーボンニュートラルへの取り組みやDX(デジタルトランスフォーメーション)が同時進行して、社会そのものが大きく変貌する。当然、製造業のあり方も変わるだろう。そういう今まで経験したことのないものすごい変化に、いすゞという会社がどう対応していくのか、本当に対応できるのか。

いすゞはディーゼルエンジンで高度な技術を持っている。どこにも負けないエンジンを作ってきた自負があるし、その技術こそが誇りだった。しかし、今持っている技術や設備が負の遺産になる可能性だってある。

まず素直に新しい技術を受け入れていくことが必要で、今までの延長線で物事を考えていては到底生き残れない。そういう危機感、ものすごく強い危機感ですよ、根っこにあるのは。

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