グリーン革命｢バブル｣の行方 泡と消えるか､世界を変えるか

米電気自動車（EV）メーカー、テスラの株価が2020年3月から21年1月の間に10倍高となり、創業者のイーロン・マスク氏はグリーン革命の化身となった観がある。テスラ現象はよちよち歩きのEV業界全体に波及し、まだ海の物とも山の物ともつかない（そして、ろくに売り上げもない）緑の新興企業に輝く星のようなオーラをまとわせつつある。

中には、これを「グリーン革命の到来」と考える向きもあるが、一方では「緑のバブルの萌芽」とみる向きもある。

実際、このブームは危うい。デジタル技術をめぐる1990年代終盤の熱狂はドットコムバブルとなって結果的にはじけた。これと同じく、足元のグリーンテック・ブームも逃げ足の速い外的要因に大きく依存している。その要因とは、カネ余りだ。企業の将来価値（つまり株価）は超低金利政策によって膨張させられているため、金利が上昇すれば一気にしぼむ。

なるほど、米連邦準備制度理事会（FRB）はコロナ禍に対応し、最大雇用と平均2％の物価上昇率目標が達成されるまで政策金利をゼロ近傍に据え置くと確約している。とはいえ、ワクチン接種は急ピッチで進み、資本市場でも正常化の土壌が整いつつある。