トヨタの｢先兵役｣が変革期に背負う重い使命 豊田通商に求められる｢原材料確保｣の役回り

｢本籍地･トヨタグループ、現住所･商社｣。それが豊田通商の立ち位置だ。トヨタグループ唯一の商社である豊通は2006年にトーメンと合併し、2012年にはアフリカに強い仏大手商社CFAOを買収。原料調達や物流、海外ディーラー展開などトヨタグループ中心から幅広い分野を扱う総合商社の一角に躍り出た。インフラや化学品、食料など自動車以外の分野も多く扱うが、同社最大の強みであり特徴はやはり自動車関連だ。

豊通は豊田自動織機が1936年に設立した「トヨタ金融」をルーツに持ち、国内初となる自動車の月賦販売の金融会社として創業。戦後に第二次財閥指定により解散した後、1948年にその商事部門を継承して設立されたのが「日新通商」であり、1956年に社名を今の「豊田通商」に変更した。1964年にドミニカ共和国向けを皮切りにトヨタ完成車の輸出を開始。1980～90年代には輸出のみならず、トヨタのグローバル化に伴い、海外販売拠点を相次ぎ設立するなど、未開の地を積極的に攻める役割を担ってきた。

今ではトヨタも海外展開が進み、豊通は次世代車のカギを握る投資に力を入れている。トヨタが2018年6月に1100億円の巨額出資をした東南アジアのライドシェア最大手グラブにはトヨタに先んじて2017年に出資済みだ。電気自動車（EV）の要となる豪州のリチウム資源会社にも約260億円を出資し、アルゼンチンのオラロス塩湖でリチウム増産に踏み切る。リチウムは電池の重要素材で中国系企業との獲得競争が激しい中、先手を打った格好だ。

大手総合商社とは違い、シェールオイルなど大型資源投資に距離を置くなど派手な動きはあまり見せないが、自動車業界が100年に1度の変革期を迎える中、次世代技術で有望な新興企業を世界中から探し出す選眼力は今まで以上に問われている。2代続けてプロパー出身で社長に就任した貸谷伊知郎社長に今後の舵取りを聞いた。