今年も5カ月が過ぎて、想定以上の原油高になっている。ブレント原油は5月半ばには一時1バレル当たり80ドルを超え、油価暴落の端緒となった2014年11月のOPEC（石油輸出国機構）総会からの下落幅をきれいに埋め戻した形となった。2～3年前に“Lower for longer”（長期化する原油安時代）と多くの石油アナリストが予想したが、これを大きく覆す展開となっている。
なぜ、こうなったのか。
米国がイランとの核合意から離脱して、経済制裁を復活させたため、イランの原油輸出量が減少するとの懸念が急浮上したことは、言うまでもない。しかしそれ以前に、いくつかの要因がある。苦境にあえぐベネズエラの大減産でサウジアラビアなど産油国の協調減産が効きすぎていること、世界的に好況で石油需要が想定外に強く、過剰在庫も当初目標を超えて急減していること、などだ。
IEA（国際エネルギー機関）は5月の月報で、石油需要は堅調に推移しており、今年の世界需要の伸びは日量140万バレル、年平均で日量9920万バレルになると予測している。世界供給は協調減産下でも4月時点で日量9800万バレルを維持するが、ベネズエラの生産が大幅減少したため産油国の減産順守率は172％にも達している。もし米国による制裁でイランの輸出量が減れば順守率はさらに上昇することになる。ただ、一方で米国シェールオイルは油価上昇を追い風に増産を続けており、協調減産を相殺する形となっている。
今後の油価を左右する変動要因は四つある。
1点目は足元の堅調な需要がこのまま続くのかどうか。この1年間で油価は7割も上昇しており、それが需要に影響しないわけがない。特に多くの新興国では、油価低迷時に補助金が削減・撤廃されており、油価上昇は需要減につながりやすい。夏場の需要期を迎える米国でもガソリン価格の高騰にトランプ大統領が懸念を表明しており、戦略備蓄放出やOPECの増産につながる可能性がある。
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