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民放各局、動画バトルの茨道 スマホがテレビを侵食、外資の脅威も

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動画配信に前のめりなのはテレビ朝日だけではない。民放各局とも、事業買収や他社との提携などで動画配信に本腰を入れている。

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地上波で視聴率トップを走る日本テレビ放送網も本気だ。2014年に米国の定額動画サービス「Hulu」の日本事業を買収。会員数は5月に134万人にまで拡大した。国内の有料動画サービスはNTTドコモ「dTV」(500万人)など通信系が最大勢力だが、大手の一角に食い込みつつある。

人気コンテンツは地上波と大きく異なる。たとえば地上波ドラマ「ゆとりですがなにか」は平均視聴率8%台と好調とはいえないが、Huluではランキングトップ。深夜のバラエティ「徳井と後藤と芳しの指原が今夜くらべてみました」も同様にHuluでは人気が高い。

「テレビはM1(20〜34歳男性)、F1(同女性)の視聴者がどんどん減っているが、Huluはそうしたユーザーも多い」(Huluを運営するHJホールディングスの於保(おほ)浩之社長)。ドラマの見逃し配信など地上波を補完する役割も大きいようだ。

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