民放各局､動画バトルの茨道 スマホがテレビを侵食､外資の脅威も

動画配信に前のめりなのはテレビ朝日だけではない。民放各局とも、事業買収や他社との提携などで動画配信に本腰を入れている。

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地上波で視聴率トップを走る日本テレビ放送網も本気だ。2014年に米国の定額動画サービス「Hulu」の日本事業を買収。会員数は5月に134万人にまで拡大した。国内の有料動画サービスはNTTドコモ「dTV」（500万人）など通信系が最大勢力だが、大手の一角に食い込みつつある。

人気コンテンツは地上波と大きく異なる。たとえば地上波ドラマ「ゆとりですがなにか」は平均視聴率8％台と好調とはいえないが、Huluではランキングトップ。深夜のバラエティ「徳井と後藤と芳しの指原が今夜くらべてみました」も同様にHuluでは人気が高い。

「テレビはM1（20〜34歳男性）、F1（同女性）の視聴者がどんどん減っているが、Huluはそうしたユーザーも多い」（Huluを運営するHJホールディングスの於保（おほ）浩之社長）。ドラマの見逃し配信など地上波を補完する役割も大きいようだ。