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ゲオ「店舗型リユース」で独自路線をひた走る内実 海外展開に加え、「リユースの次」の布石も打つ

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遠藤結蔵/えんどう・ゆうぞう 1978年愛知県生まれ。2000年早稲田大学政経学部卒、日本マクドナルド入社。7カ月後、先代の父親に呼び寄せられ、同年11月ゲオ入社。取締役社長室副室長を経て、2011年11月から現職(撮影:尾形文繁)  
ゲオホールディングスと言えば、大半の人がレンタル・ビデオの「ゲオ」ショップを連想する。だが、今のゲオを牽引するのは、衣料服飾雑貨などの総合リユースだ。SDGs(持続可能な開発目標)が叫ばれ、リユースは時代のトレンドになった。ゲオの「これまで」と「これから」の戦略を遠藤結蔵社長に聞いた。

 

――祖業のレンタル・ビデオの先行きに危機感を持ったのはいつ頃でしょうか。

先代の創業者(遠藤結城前社長、故人)が「どういう形か分からないが、天から(ライバルが)降ってくるだろう」と口癖のように言っていた。今から振り返れば、それはスマートフォンであり、動画配信を受信するTVチューナーだったわけだが、いつこの商売がなくなるか、2000年頃から思い続けていた。

――動画配信が主流になる中、自身で動画配信へ展開しなかったのは、なぜでしょう。

映像配信を本業とするところもあるが、Eコマースの定額会員を増やすため、あるいはスマホの通信回線を増やすために、プラス・オンのサービスとして映像配信する会社がある。他にしっかり稼げる本業を持ち、プラス・オンでやる会社と体力勝負ができるかというと、ちょっと辛い。レンタル・ビデオの世界とは競争環境がまったく違う。

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