カリスマなきZOZO｢あの日｣を境に何が変わったか 市場シェアは再び拡大､役員の顔ぶれにも変化

創業者である前澤友作氏の電撃退任から2年半。当時と現在のZOZOは、いったい何が変わったのか。さまざまなデータから解説する。

Zホールディングスとの提携後にペイペイモールにもゾゾタウンを出店し、幅広い顧客層の取り込みにつながっている（写真：ゾゾタウンとペイペイモールの公式HPより）

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およそ2年半前の2019年9月12日、「ゾゾタウン」を運営するZOZOの社内は揺れに揺れていた。創業者である前澤友作氏が社長を電撃退任したからだ。同日にZOZOの買収を発表したZホールディングス（当時ヤフー）との共同会見で、前澤氏は次のように語った。

「これから成長するために必要な経営体制とはなんぞやと自問自答した結果、辞任することにしました。野性的な勘で、ここに僕が居座ってもいいことないぞと」

1998年に輸入CDなどの通信販売から創業したZOZOは、典型的なオーナー企業だった。前澤氏の先見性や発信力により、ゾゾタウンは国内最大のファッションEC（ネット通販）サイトへ急成長した。

しかし、2018年に始動したPB（プライベートブランド）事業が失敗し、同年度は創業以来初の営業減益に転落。さらに前澤氏の退任前後は、国内アパレルEC市場における同社のシェアにも異変が起きていた。