2022年の経済について論じた1月8日号の本欄で筆者は、不確定要素が今ほど多く存在したタイミングは思い出せない、と書いた。その中心にあるのはインフレだが、金融市場は早速、筆者と同じ懸念を抱き始めたように見える。市場が直面する問題は、気がめいるほどに鮮明さの度合いを増してきている。
金融市場の足元の動きを理解するには、「年初5日間」のジンクスが参考になる。米国株の主要指標が年初の5営業日で上昇すれば、その年の株価は総じて好調に推移するという経験則だ。1950年代以降の株価を見る限り、この法則は85％の確率で当てはまる。さらに年初5営業日で株価が下落した場合は、年間の株価も50％の確率で下落している。
今年、米S＆P500種株価指数は年初の5営業日で値を下げた。米株式市場が21年に力強く上昇したこと、各種指標が幾分割高な水準に押し上げられていたことを考えると、今年の株価には年初5日間の法則が当てはまるというのが筆者の感覚だ（そうなるといえる理論的な根拠はないが）。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
トピックボードAD
有料会員限定記事
ログインはこちら