世界中で吹き荒れるエネルギー価格高騰の嵐。日本も改革を急がなければ、”危機”が現実化するのは遠くない。
パーフェクトストーム――。
エネルギー市場の関係者は、この秋から深刻化している世界的なエネルギー需給逼迫の状況を、多重的な災厄の襲来に例えてこう表現する。
9~10月にかけ、天然ガス価格は史上最高値を連日更新した。ヨーロッパの天然ガスとアジアのLNG(液化天然ガス)のスポット価格は一時、100万BTU(英国熱量単位)当たり30ドル台半ばにまで急騰した。
これは原油に換算すると、1バレル=200ドルを超える水準だ。同期間に1バレル=70~80ドル台で推移していた原油価格(WTI)と比べると、ガス価格の異常な急騰ぶりがわかるだろう。
今回のエネルギー需給逼迫は複合要因によるものだ。
コロナ禍からの経済活動再開で電力需要が急速に増加した一方、再生可能エネルギー導入に大きく舵を切ったヨーロッパ各国では、風況が例年より悪く、風力発電の出力が低下した。そこにロシアからの天然ガスの供給制限や、南米や中国などをはじめとした世界的なLNG需要の増加が重なった。
各地で停電、工場の操業停止も
天然ガスの価格高騰と在庫不足に加えて、発電用の石炭価格も最高値を更新。世界各国で同時多発的に電力卸価格の上昇や停電を引き起こした。
中でもヨーロッパでは、電力卸価格が急上昇。イギリスでは電力・ガスの小売り料金にプライスキャップ(上限価格)が課されているため、調達価格の高騰に耐えきれなくなったエネルギー供給事業者の破綻が9~10月に相次いだ。
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