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警戒感強める日本企業 GAFA

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右上から時計回りに、アップルのティム・クック、アマゾンのジェフ・ベゾス、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ、グーグルのスンダー・ピチャイ各CEO

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「競争相手は自動車会社だけではない。グーグルやアップル、フェイスブックのような会社がライバルになってくる」。トヨタ自動車の豊田章男社長は2018年1月、米ラスベガスで開催された家電見本市「CES」でそう語った。

これまで日本が強みを発揮してきた製造業を中心に、あらゆる業界がデータやソフトウエアの力で、大きく変わろうとしている。そうした動きのきっかけを作ったのが、「GAFA(ガーファ)」という言葉でくくられる、グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンという、米国が擁するテックの4巨人だ。

いずれも人間の行動を注意深く観察し、巧みな戦略で多くの製品やサービスを急速に普及させた。世界中からデータを集め、優秀なエンジニアがソフトウエアを洗練させて、ずば抜けた競争力につなげてきた。今やさまざまな業界の日本企業のトップが4社の存在を強く意識する。

自動車でいえば、グーグルの持ち株会社アルファベット傘下の自動運転開発会社、ウェイモが急速に力をつけている。欧米大手のフィアット・クライスラー・オートモービルズなどと提携し、自社開発した自動運転システムを提携メーカーの車に搭載。16年末にはホンダとも提携の検討を開始。18年12月からは米アリゾナ州で自動運転車を活用したライドシェアを始めた。

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