紛争絶えぬ中東地域で中国が存在感高める理由 危機は｢危険｣だが｢機会｣と考える中国

中国の習近平国家主席が1月半ば、中東を外遊し、サウジアラビアとイランを歴訪した。習主席の外交姿勢はこれまで慎重とみられていたが、今回の中東訪問はその積極姿勢への転換を印象づけた。昨今、中東の2大大国であるサウジアラビアとイランの関係は悪化しているが、中国が積極外交に転じれば、中東情勢に米国よりも建設的な影響を与える可能性がある。

米外交問題評議会のリチャード・ハース会長が指摘するように、現在中東は直接戦争と代理戦争とが区別できないほどの、新たな「30年戦争」に突入しつつある。その混乱の経緯をたどると、行き着くのは2003年の米国によるイラク侵攻だ。

当時、米国はイラクのサダム・フセイン体制を打倒し、既存のスンニ派主導体制からシーア派主導体制へと国を一変させた。しかし、その一連の流れが混乱の契機となってしまった。地域の勢力バランスがシーア派の大国イランに傾いた結果、スンニ派の大国サウジアラビアが、シーア派諸国に包囲されることを危惧したのだ。現在のシリア内戦にイランとサウジアラビアがかかわる背景にはこうした事情がある。