原油安がもたらす｢負｣の波及効果 世界経済に忍び寄る危機の足音

原油安が引き金となって、オイルメジャーの再編観測も

特集「世界大激震 原油安ショック」の他の記事を読む

デルタ・エアラインズをはじめとする航空株に、ゼネラル・モーターズなど自動車株は「ロング（買い）」。石油メジャーのコノコ・フィリップス、プラントのKBR、石油精製のホリー・フロンティア・コーポレーションといったエネルギー関連株は「ショート（売り）」。

石油輸出国機構（OPEC）が総会で減産を見送った昨年11月前後から、こんな取引が米ウォール街の一部ヘッジファンドで流行している。

これはロング・ショートと呼ばれる、ヘッジファンドが得意とする取引。ある株式群を買い、別の株式群を売ることで、「ベータ」と呼ばれる相場全体が動くリスクを相殺する。

自分が起こると思うシナリオに張り、相場がどう動こうが、売りでも買いでも儲けようというもくろみ。もちろん、リスクがないわけではなく、逆のシナリオが起きたら、股裂きで損をする。

この取引で想定されるシナリオとは、原油価格の低迷だ。原油価格が下がれば、航空燃料を使う航空株や、ガソリン価格が販売動向に影響する自動車株が上がり、エネルギー関連株は下落する。