ICT活用×教科担任制で個別最適化の教育を 主体的、対話的な学びを実践する手段

教員の現状をマクロで把握すると、2020年度学校基本調査（速報値）では、小学校、中学校の在学者数が過去最少、教員数は小学校で増加、中学校は減少。小学校と中学校の義務教育を一貫して行う9年制の義務教育学校、1つの学校として一体的に中高一貫教育を行う中等教育学校はいずれも、学校数、在学者数、教員数が増加している。特別支援学校の在学者数も過去最多となり、特別支援学校数、教員数もともに増加傾向にある。

「個別最適化な学び」への新たな施策

中央教育審議会・新しい時代の初等中等教育の在り方特別部会の中間まとめ（骨子案）では、個別最適な学びを実現する観点から、「1人1台端末」による ICTの効果的な活用と作用し合いながら、児童生徒の学習状況を把握し、教科指導の専門性を持った教師による教科担任制の導入によって授業の質、児童一人ひとりの学習内容の理解度・定着度の向上を図ることが重要と指摘している。

具体的には、2022年度をメドに小学校高学年からの教科担任制を本格的に導入する必要性を提言。教員の持ちコマ数軽減によって負荷削減にも資するとしている。専科指導の対象科目として、外国語、理科、算数を例示した。

骨子案では、ICT を活用した学びについて、対面指導とオンライン教育とを使いこなす、ハイブリッド化によって個別最適な学びと、社会とつながる協働的な学びを展開する必要性に言及。学習履歴（スタディログ）の活用、デジタル教科書・教材の普及促進が挙げられている。

そして、教員のICT 活用指導力を向上させるために、都道府県教育委員会が定めている教員の資質能力についての育成目標にICT活用能力を組み込み、体系的かつ効果的な研修の実施を促している。

主体的、対話的かつ深い学びを実践していくためにICTをどう使いこなしていくのか。これからの教育政策を立案する際、ICTの活用が1つのベースとなっていくことは間違いなさそうだ。（写真：iStock）

制作：東洋経済education × ICTコンテンツチーム