電子マネーのエディ、9期連続赤字でいよいよ正念場

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 本業のサポート役として電子マネーが使われるのと違い、ビットワレットにとって大黒柱は、あくまで電子マネーによる手数料収入である。目下、赤字体質の脱却を図るべく、構造改革に着手している。07年度と08年度に端末の減損処理で合計40億円を計上。昨年9月には社員の2割に相当する40名の希望退職も行った。今期は本業での赤字に加え、こうしたリストラ損失の影響も大きい。さらにシステム効率化も進めて、09年度の販管費は4割減となるメドもつけたという。今後、エディでの決済金額が年間3~4割増える前提で、10年度にも黒字化する計画を立てている。だが、専門家は「今後も電子マネーの決済金額は伸びるが、年4割増で拡大するのは難しい」(日本銀行決済機構局の中山靖司氏)と指摘する。

市場急拡大は一服 激化するシェア争い

流通や私鉄系の電子マネー参入が相次ぎ、07年以降は決済金額が3倍近く伸びた。この急伸も08年6月には前年同月比5割増に落ち着き、足元は「さらに鈍化している」(日銀の中山氏)。

ライバルの増加もエディにとっては誤算だった。「電子マネー市場の拡大につながり、追い風だ」(宮沢CSO)と言うが、成長が鈍れば、シェア争いも厳しくなる。しかも08年の電子マネーの決済件数では「WAONが伸ばす一方で、エディは伸び悩んでいる」(野村総合研究所の瀬尾利数グループマネージャー)ともいわれる。ビットワレットの業務提携先である三井住友カードでは、2月からWAONとも提携した。「加盟店開拓には一つの電子マネーより、複数が搭載できることをアピールするほうが有利」と話す。また、消費者の利便性向上を図る観点から、複数ブランドの電子マネーを読み取ることができる共用端末の普及も進む。それだけに、エディ単独で一気に決済シェアの拡大を図ることは難しい状況でもある。

ビットワレットの筆頭株主で30%の株式を保有するソニーも「電子マネーはかなり根付いた。今後はエンターテインメントなど新しい使い方を一緒に模索したい」とする。これまで業界のパイオニアとして疾走してきたが、相次ぐ競合の参入によって追われる立場となった。市場の急成長が一服したことで、「今後は既存加盟店でエディ利用を増やす戦略に重点を移す」(宮沢CSO)という。

赤字を出し続けているため、「当初の見込みと違う」といらだつ株主の声も聞かれる。「赤字で増資」という繰り返しにも、当然限度がある。黒字化に向けて、エディは正念場を迎えている。

(鈴木良英 =週刊東洋経済)

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