電子マネーのエディ、９期連続赤字でいよいよ正念場

　本業のサポート役として電子マネーが使われるのと違い、ビットワレットにとって大黒柱は、あくまで電子マネーによる手数料収入である。目下、赤字体質の脱却を図るべく、構造改革に着手している。０７年度と０８年度に端末の減損処理で合計４０億円を計上。昨年９月には社員の２割に相当する４０名の希望退職も行った。今期は本業での赤字に加え、こうしたリストラ損失の影響も大きい。さらにシステム効率化も進めて、０９年度の販管費は４割減となるメドもつけたという。今後、エディでの決済金額が年間３～４割増える前提で、１０年度にも黒字化する計画を立てている。だが、専門家は「今後も電子マネーの決済金額は伸びるが、年４割増で拡大するのは難しい」（日本銀行決済機構局の中山靖司氏）と指摘する。

市場急拡大は一服　激化するシェア争い

流通や私鉄系の電子マネー参入が相次ぎ、０７年以降は決済金額が３倍近く伸びた。この急伸も０８年６月には前年同月比５割増に落ち着き、足元は「さらに鈍化している」（日銀の中山氏）。

ライバルの増加もエディにとっては誤算だった。「電子マネー市場の拡大につながり、追い風だ」（宮沢ＣＳＯ）と言うが、成長が鈍れば、シェア争いも厳しくなる。しかも０８年の電子マネーの決済件数では「ＷＡＯＮが伸ばす一方で、エディは伸び悩んでいる」（野村総合研究所の瀬尾利数グループマネージャー）ともいわれる。ビットワレットの業務提携先である三井住友カードでは、２月からＷＡＯＮとも提携した。「加盟店開拓には一つの電子マネーより、複数が搭載できることをアピールするほうが有利」と話す。また、消費者の利便性向上を図る観点から、複数ブランドの電子マネーを読み取ることができる共用端末の普及も進む。それだけに、エディ単独で一気に決済シェアの拡大を図ることは難しい状況でもある。

ビットワレットの筆頭株主で３０％の株式を保有するソニーも「電子マネーはかなり根付いた。今後はエンターテインメントなど新しい使い方を一緒に模索したい」とする。これまで業界のパイオニアとして疾走してきたが、相次ぐ競合の参入によって追われる立場となった。市場の急成長が一服したことで、「今後は既存加盟店でエディ利用を増やす戦略に重点を移す」（宮沢ＣＳＯ）という。

赤字を出し続けているため、「当初の見込みと違う」といらだつ株主の声も聞かれる。「赤字で増資」という繰り返しにも、当然限度がある。黒字化に向けて、エディは正念場を迎えている。

（鈴木良英　＝週刊東洋経済）