半導体不足がホンダを直撃！ トランプ関税や円高も重なり四輪事業は赤字見通しに･･･EV事業の巨額損失や中国低迷で軌道修正は待ったなし

7日に発表した、2026年3月期の業績見通し（国際会計基準）では、売上高に当たる売上収益を20兆7000億円（前期比5%減）、営業利益を5500億円（同55%減）にそれぞれ下方修正した。ネクスペリアの半導体不足影響として営業利益で1500億円のマイナスを織り込んだほか、トランプ関税（3850億円）や円高（2140億円）などが収益を圧迫する。

世界シェア断トツ首位で過去最高水準の利益を稼ぐ二輪事業などで「1兆円程度の利益を確保できる計画」（藤村英司CFO〈最高財務責任者〉）の一方で、四輪事業は大幅な営業赤字に転落する見通しだ。

外部要因以前の“構造的な問題”

半導体不足やトランプ関税など、さまざまな外部要因に足を引っ張られているホンダだが、四輪事業そのもので“頭痛の種”を抱えている。