危機に直面した藤田観光 切迫財務脱出の全内幕

前代未聞の観光不況を招いたコロナ禍。名門・藤田観光が直面した経営危機の舞台裏に迫った。

「先祖から受け継いだ椿山荘、太閤園、箱根はわれわれのアイデンティティー。ギリギリまで売却は考えたくなかった」

「ホテル椿山荘東京」などを運営する藤田観光の野﨑浩之取締役（財務担当）は、2021年3月に宴会場「太閤園」を創価学会へ譲渡した取引について、こう振り返る。

前代未聞のコロナ禍でホテル各社が直面したのが、資金繰りの問題だ。業績悪化で毀損した財務や早期退職への対応を迫られ、資産を売却する会社も珍しくなかった。

国内有数のホテルチェーンである藤田観光も存続を懸けた危機対応と財務戦略に奔走し、賃金カットや従業員315人の早期退職認定、資産売却に踏み切った。

伊勢宜弘社長は「パンデミックになるとは思ってもいなかった。SARS（重症急性呼吸器症候群）、MERS（中東呼吸器症候群）のように一過性のものだと考えていた」と振り返る。

藤田観光の収益柱は「ワシントンホテル」などのビジネスホテルだ。運営方式にもよるが、ホテル経営は一定程度の客数と単価の掛け算で成り立っている。