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『バブルの経済理論 低金利、長期停滞、金融劣化』 『新世紀のコミュニズムへ 資本主義の内からの脱出』ほか

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「成長率>金利」でリスクが蓄積 利上げこそが成長を促す
評者/BNPパリバ証券経済調査本部長 河野龍太郎

『バブルの経済理論 低金利、長期停滞、金融劣化』櫻川昌哉 著(書影をクリックするとamazonのサイトにジャンプします)
[Profile]さくらがわ・まさや 1959年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。大阪大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学後、名古屋市立大学大学院経済学研究科教授を経て、慶応大学経済学部教授。著書に『金融危機の経済分析』『金融立国試論』など。

米国では、インフレ高進を背景に、中央銀行が金融正常化を早めるべくゼロ金利解除を前倒しする、という観測が広がっている。果たしてうまくいくのか。世界的な超低金利はコロナ危機がきっかけではない。先進国では10年も前から長期金利が成長率を下回る状況が続く。

これまで主流派経済学は、金利が成長率よりも高いことを前提としてきた。これが覆ると異常な事態が頻出する。例えば、企業は多額の借金をしても、返済を先送りするほど有利になる。借入金で株式を購入する人も増えるはずだ。金融論の大家が「高金利の経済学」に代わる「低金利の経済理論」を新たに構築した。読み応えのある1冊だ。

やはり「成長率(g)>金利(r)」はバブル醸成の条件だった。1980年代初頭の日本でまず不動産バブルが観測された。2000年前後の米国のITバブル、その後のサブプライムバブルでも長期金利は成長率を下回っていた。近年、米中貿易戦争やコロナ禍があっても世界的に株高が続くのはこのためだろう。バブルリレーがグローバル経済で蔓延する。日本の株高も、理由はアベノミクスではなく別のところにあった。

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