ホンハイのEVに高い期待 日本企業が続々と参画

印刷
A
A

早い段階からホンハイと接点を持とうとする企業の狙いは明確だ。

ホンハイのホームページで公開されているMIHの参加企業

特集「台湾ホンハイが狙う躍進」の他の記事を読む

台湾の鴻海精密工業(ホンハイ)が主導する形で電気自動車(EV)開発プラットフォーム「MIH」のアライアンスが立ち上げられたのは2020年10月。翌11月の12日に公表されたIR資料には、MIHの「潜在的なパートナー」が90社としていた。

それから4カ月余りでパートナー企業は急増。MIHには世界47の国と地域から1500社が名を連ねている。

参画企業はホンハイのホームページで公開されており、中国の電池大手であるCATL、米国のマイクロソフト、化学メーカー大手のデュポンと世界的企業の名前も見られる。日本企業は確認できただけでも30社近くあり、日々、新たな名前が加わっている(4月下旬時点)。

中でもホンハイに急接近している日本の大手企業が、モーター世界最大手の日本電産だ。3月18日、ホンハイと台湾の自動車メーカー・裕隆(ユーロン)汽車とが設立した合弁会社(鴻華先進科技)と日本電産が、EVのパワートレイン開発で提携すると発表された。日本電産はEV向けのトラクションモーター(ガソリン車のエンジンに代わる部分)を成長の柱に据えている。すでに中国の地場メーカーを中心に採用され、実際にトラクションモーターを搭載したEVが公道を走って実績を積んでいる。

関連記事
トピックボードAD
連載一覧
連載一覧はこちら
トレンドライブラリーAD
人気の動画
トヨタが新型クラウンから始める販売改革の衝撃
トヨタが新型クラウンから始める販売改革の衝撃
ソフトバンク「20兆円ファンド」急ブレーキの難局
ソフトバンク「20兆円ファンド」急ブレーキの難局
平気で「サラダ」を食べる人が知らない超残念な真実
平気で「サラダ」を食べる人が知らない超残念な真実
宅配ドライバー「多重下請け」で疲弊する深刻問題
宅配ドライバー「多重下請け」で疲弊する深刻問題
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
  • 新刊
  • ランキング
東洋経済education×ICT
有料会員登録のご案内