ホンハイのEVに高い期待 日本企業が続々と参画

早い段階からホンハイと接点を持とうとする企業の狙いは明確だ。

ホンハイのホームページで公開されているMIHの参加企業

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台湾の鴻海精密工業（ホンハイ）が主導する形で電気自動車（EV）開発プラットフォーム「MIH」のアライアンスが立ち上げられたのは2020年10月。翌11月の12日に公表されたIR資料には、MIHの「潜在的なパートナー」が90社としていた。

それから4カ月余りでパートナー企業は急増。MIHには世界47の国と地域から1500社が名を連ねている。

参画企業はホンハイのホームページで公開されており、中国の電池大手であるCATL、米国のマイクロソフト、化学メーカー大手のデュポンと世界的企業の名前も見られる。日本企業は確認できただけでも30社近くあり、日々、新たな名前が加わっている（4月下旬時点）。

中でもホンハイに急接近している日本の大手企業が、モーター世界最大手の日本電産だ。3月18日、ホンハイと台湾の自動車メーカー・裕隆（ユーロン）汽車とが設立した合弁会社（鴻華先進科技）と日本電産が、EVのパワートレイン開発で提携すると発表された。日本電産はEV向けのトラクションモーター（ガソリン車のエンジンに代わる部分）を成長の柱に据えている。すでに中国の地場メーカーを中心に採用され、実際にトラクションモーターを搭載したEVが公道を走って実績を積んでいる。