次世代機が背負う重責 スイッチはプラットフォーム戦略で進化

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プラットフォーム戦略に加えてIP活用を積極化。だが、それだけで十分とはいえない。

2017年の発売から累計6000万台を超えたスイッチ(撮影:田所千代美)

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ゲーム機とソフトの両方を手がける任天堂は、自社ゲーム機を普及させ、そのゲーム機でしか遊べないソフトの販売で稼げることが最大の強みだ。

2017年に発売したスイッチが歴代ゲーム機と異なるのは、2億を超すニンテンドーアカウントとの連携や、Nintendo Switch Online(スイッチ向けの有料サービス。以下スイッチオンライン)の会員数拡大に伴うプラットフォーム戦略にある。ニンテンドーアカウント上で展開しているスイッチオンラインは、オンラインプレーなどの目的からユーザーが拡大し続けており、有料会員数は2600万人以上となった。

モルガン・スタンレーMUFG証券の小野雅弘アナリストは、「スイッチオンラインの会員数が18年9月の開始からわずか2年で2600万人以上になるという増加スピードは大きなサプライズ。だが、スイッチのライフサイクルを長期化するうえでは、2億を突破したニンテンドーアカウントユーザーのほうに重要な意味がある。過半数は(スマートフォン向けアプリなど)スイッチを持っていない人たちであり、彼らをどれだけコンソール(ゲーム機本体)に引き込めるか。モバイル事業の役割は大きい」と分析する。

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