100年に一度の転換期にある自動車業界で、ホンダは生き残れるのか。カギを握るイノベーションも先行きは甘くない。
「ホンダにしかできないエッジの立たせ方をしないと、ホンダはいなくなる」──。
普段は強い物言いをしない八郷隆弘・ホンダ社長が、本誌インタビュー(→関連記事へ)でそう断言し、危機感をあらわにした。
本田宗一郎がホンダを創立してから今年で70年が経つ。1958年に原動機付自転車「スーパーカブ」を発売し、72年には米国の厳しい環境規制を世界で初めてクリア。さらに2足歩行ロボット「アシモ」の開発や、世界首位(2017年)の小型ジェット機などで、技術者王国の地位を築いてきた。
17年度は、アジアでの2輪車や中国での4輪車の販売好調に加え、米国の減税も後押しし、純利益が1兆円を突破する見込みだ。1兆円突破はトヨタ自動車、三菱UFJフィナンシャル・グループ、ソフトバンクグループに続き国内企業4社目の快挙となる。
だが、ホンダの将来に危機感を抱くのは八郷社長だけではない。
「なぜホンダが地球にいなければならないのか。ホンダに存在意義はあるのか」。ホンダの研究開発子会社、本田技術研究所(以下、研究所)では若手を中心にこうした議論が日々交わされている。
この記事は有料会員限定です。
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待