｢個別最適化された学び｣への基盤づくり 教育ビッグデータ活用へ向けた議論が始まる

デジタル教科書やデジタル教材、博物館をはじめとする外部コンテンツの活用を促し、社会の多様な力を教育現場で活用していくためにも学習指導要領コード化の重要性は理解できる。

デジタル教科書は2024年度の本格導入が議論されている

一方、デジタル教科書についても、デジタル教科書の今後の在り方等に関する検討会議での議論が始まっている。デジタル教科書の発行状況を見ると、小学校の教科書では94％（2020年度）、中学校の教科書では95％（2021年度）に達している。また、GIGAスクール構想が示される前の2019年10月に調査した市町村立小学校の学習者用デジタル教科書導入状況を見ると、19年度に1校でも導入したのは107市町村で全体の6.1％。20年度に1校でも導入することを検討していると回答したのは257市町村で14.7％となっている。

今後、「デジタル教科書が児童生徒の学びの充実に寄与するために、どのような学習機能や操作機能、学習履歴の把握のための仕組みが必要か」「各教科等の授業時数の2分の1に満たないこと」という学習者用デジタル教科書を使用する際の基準をどう考えるか、そして、デジタル教科書とデジタル教材の連携などについて、会議で議論される。

教育のICT化の流れは止まることはないだろう。教育現場の変化が加速している中、教育ビッグデータの利活用やデジタル教科書について、引き続き議論の動向を追っていく必要がありそうだ。（写真：iStock）

＊Society5.0とは、サイバー空間とフィジカル（現実）空間を高度に融合させたシステムにより、 経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会。狩猟、農耕、工業、情報を経て、新たな社会として示されている。IoT、ロボット、人工知能（AI）、ビッグデータなどの先端技術をあらゆる産業や社会生活に取り入れ、格差なく、多様なニーズにきめ細かに対応したモノやサービスを提供するとしている。

制作：東洋経済education × ICTコンテンツチーム