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電子黒板や1人に1台の端末が整備されると、先生は子ども一人ひとりの反応を瞬時に把握でき、双方向の授業がやりやすくなるという。また時間的に余裕もできることから、フェース・トゥ・フェースの指導をしっかりと行うことができるといわれている。
昨年6月、遠藤氏が会長を務める前述の教育ICT議連で取りまとめた学校教育の情報化の推進に関する法律が成立したことを受け、12月には、ついに1人に1台の端末を整備する「GIGAスクール構想」が補正予算案に計上された。今後、こうした教育のICT化に向けた動きが、全国で加速していくことになる。
(注記のない写真はiStock)
制作:東洋経済education × ICTコンテンツチーム
