電通､ネット広告で悲願の｢サイバー超え｣へ 周回遅れだったデジタルで伸長

営業利益で上場来最高を更新。マス広告代理店からの転換が加速する。

電通グループは2期連続赤字を経て、広告市況の回復やコスト削減を背景に過去最高益を達成した

過去最大の赤字計上から1年、国内広告最大手の電通グループが過去最高益をたたき出した。

2月に発表した2021年12月期決算では、売上高に当たる収益が1兆0855億円（前期比15.6％増）、営業利益が01年の上場来過去最高となる2418億円（前期は1406億円の赤字）となった。20年は海外事業の減損損失1400億円超や人員削減などの構造改革費用を計上していたが、21年はそれらが大幅に縮小した。

営業利益のうち半分を占めるのは、東京本社ビルなど複数の不動産の売却益（1189億円）だ。しかし、コロナ禍で落ち込んだ広告市況が国内外で回復したうえ、東京五輪関連の収入が加わり、本業が上向いたことも大きい。

回復が顕著だったのは国内だ。買収などによる増加分を除く成長率（売上総利益の前期比増減割合）は17.9％と、地域別で見ると最大だった。牽引したのは国内中核子会社でマスメディアの扱いが多い電通と、ネット広告などデジタルマーケティング全般を手がける電通デジタル。国内メディア別の売上高では、最大のテレビ広告が通年で13.8％増、インターネットが27.5％増と大きく伸びた。

利益率の改善ぶりにも注目したい。電通グループが経営指標として重視するオペレーティングマージン（一過性の損益を除いた調整後営業利益÷売上総利益）は、前の期から3.5ポイント改善。過去2年で断行した構造改革による効果が着実に出ている。