ホンダ新社長に託されたEV戦略 6年ぶりのトップ交代

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次期社長は大本命の元エンジニア。2つの大きな課題に取り組む。

新社長に就く三部氏(左)は技術開発畑を歩み、とくにエンジンに関する知見が深い。右は現社長の八郷氏

「激動の時代に自分が存在することにワクワクしている。トップになる重責を感じてはいるが、プレッシャーには強いほうだと思う」

ホンダは2月19日、八郷隆弘社長(61)に代わって、三部(みべ)敏宏専務(59)が4月1日付で社長に就任する人事を発表。新社長となる三部氏は会見の席上、新たな挑戦への期待を口にした。6年ぶりのトップ交代で、八郷氏は6月の株主総会後に取締役も退任する。

三部氏は次期トップの大本命と目されていた人物だ。技術者としてエンジンなどの開発に長く携わり、2019年にホンダの開発機能を担う子会社の本田技術研究所の社長に就任。昨年春からはホンダの専務も兼任し、EV(電気自動車)の共同開発などを柱とする米ゼネラル・モーターズ(GM)との戦略提携では中心的な役割を果たした。

15年にトップに就いた八郷氏は、過去の拡大路線の修正と後処理に追われた。前任の伊東孝紳社長時代にホンダは4輪事業で世界販売600万台達成の目標を掲げて生産能力の拡大を推し進めたが、その後の販売台数は計画どおりには伸びず、設備過剰に陥った。さらに、使う部品が国や地域で異なる派生モデルを多数投入したことも裏目に出て、4輪事業の収益性は大幅な悪化をたどった。

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