経済物理学でズバリ予測､日本株の次なる波乱は6月だ ｢みずほクラッシュ指数｣で読む

（小野真志 / PIXTA）

株価などの金融資産の価格が割高か割安かといったバリュエーションに関する指標は多数あるが、「いつ調整されるか」を言い当てることは難しい。筆者はこれについて経済物理学を用いた「臨界モデル」やそれを応用した「みずほクラッシュ指数」を作成し、バブル崩壊のタイミングを随時予測している。

直近、2018年後半に株価（今回はTOPIXに注目）が下落局面に入ったのを受けて、臨界モデルにデータ（18年1～12月上旬）を当てはめてみた。その結果、19年1月までに株価下落のピークを迎える可能性が高いとの予測が出た（下図のモデル推計値①）。予測はずばり的中し、現実の株価はそれに沿った動きになった。

経済物理学は、人々が周囲を模倣して横並び的な動きをとる「群集行動」に注目したもので、市場でこの行動が生じたときにバブルが発生するとしている。その結果、株価などの市場価格は、べき乗則（aのn乗）によって指数関数的に上昇（逆バブルの場合は下落）していく特徴が見られる。

例えば、1989年12月に3万8915円のピークをつけた日経平均株価の上昇は、まさに指数関数的な動きだった。バブルが臨界点に近づくと、熱狂した市場は上がったり下がったりするサイクル的な動きを徐々に失い、最後は株価が発散して臨界点に達する。89年の株式市場では、投資家の典型的な群集行動が起きていたといえる。

注目はFRBの動き　利上げ見送りか否か

年明けのアップルショックを経て、足元は世界的に株価が反発し、売りが売りを呼ぶ「逆バブル」的な動きはいったん収束した。