従業員が死なない職場環境を作るには 米国の働き方問題の権威に聞く

米スタンフォード大学ビジネススクールのジェフリー・フェファー教授によると、有害な職場環境を原因として亡くなる米国人は、推計で年間約12万人に上るという。その研究成果をまとめた著書『Dying for a Paycheck： How Modern Management Harms Employee Health and Company Performance─and What We Can Do About It』（「給料のために命を落とす──現代の経営が社員の健康と企業の業績をいかに損ねているか、そして、われわれには何ができるか」）が3月に米国で刊行され、話題になっている。組織行動学の権威でもあるフェファー教授に話を聞いた。

Jeffrey Pfeffer●スタンフォード大学経営大学院教授。専門は組織行動学。世界で最も影響力のある経営思想家のランキング「Thinkers50」の常連で、2015年は第17位。

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──有害な職場環境が原因で命を落とす米国人は、年平均で約12万人に達するそうですね。

控えめに見積もっても、それくらいになると見ている。推計モデルに織り込んだ職場環境のうち最も有害と思われるものは、雇用主による医療保険の提供がないことだ。それが原因で亡くなる人は年間5万人と推定される。解雇される人が多いなど、雇用の保障が低い職場環境も有害だ。