受注堅調の大手ゼネコンに迫る変調 ｢2桁減益｣計画が続出

再開発などの工事は底堅くある一方、安値争奪戦が勃発している。

再開発などの工事は依然として堅調にあるものの、獲得競争は激化している（写真はイメージ）（撮影：今井康一）

「昔のように全員が安値でたたき合っているわけではないが、少し前の東京五輪関連の繁忙期から一転して、一部で競争が厳しくなっている」

5月14日、オンラインで行われた大成建設の決算説明会。桜井滋之副社長は足元の状況をこう語った。

株式上場するスーパーゼネコン4社の今2022年3月期の業績見通しが出そろった。そろいもそろって、増収ながら2桁の営業減益を見込む厳しい内容だ。4社とも、前21年3月期から2期連続で減益となる。

鹿島を除く、大林組・大成建設・清水建設の3社は営業利益が1000億円を割り込む計画。これは都心の再開発や東京五輪関連の工事がピークを迎える前の、15年3月期から16年3月期以来の低い水準だ。

建設市場は需要がないわけではない。清水建設の今期受注計画1兆3900億円（前期比15.7％増、単体ベース）を筆頭に、各社はコロナ禍で受注に苦戦した前期からの復調を描く。

土木は道路や橋梁など国土強靱化関連、防災・減災関連の工事が豊富にある。建築はホテルや商業施設の工事が少ないものの、大都市圏の再開発は底堅くあり、物流センターやデータセンターなどの案件も出てきている。これらの受注工事が進捗し、売り上げは堅調に積み上がる見通しだ。では、なぜ大幅減益になるのか。